一昨年に結婚した俺は近々子作りの予定。
となると金がいる。育児に莫大な費用を要するのは分かるけど、最初の関門は出産。
でも出産っていくらするの？スマホよりは高い。いや中古車くらいする？
一方、育児といえば各種手当金が手厚いって話も耳にする。
といった感じで来たる莫大な出費に震えが止まらない自分を落ち着かせるため、妊娠から生後12ヶ月にかかる出費と各種手当金の振り込み時期を時系列式にまとめた。同じく震えが止まらない人の参考になれば嬉しい。
この記事を読むことで得られる情報
- 出産〜生後12ヶ月までにかかる費用とその内訳が分かる
この記事の目次（クリックでジャンプ）
【結論】生後12ヶ月時点では230万円の黒字
最初に結論から。妊娠を経て生後12ヶ月時点での収支は約230万円の黒字。
内訳は下記。
- 出費：103万円
- 手当金：330万円
約103万円の出費に対して手当金が330万円。つまり約230万円の黒字。ホントに。
ちなみにそれぞれの内訳はこんな感じ。
【出費】
- 妊娠検査 1万円
- 出生前診断 10万円
- 妊婦健診 7万円
- 出産入院費 65万円
- オムツ、ミルク代 月1.5万円
➡︎ 合計 103万円
【手当金】
- 妊婦・子育て家庭応援金 10万円
- 出産育児一時金 50万円
- 児童手当金 月1.5万円
- 出産手当金 53.9万円
- 育児休業給付金 170万円
- 出生時育児休業給付金 20万円
- 出生後休業支援給付金 7万円
➡︎ 合計 330万円
この時点でオムツ、ミルク以外の言葉は聞いたこともなければ、手当金に関しては種類が多過ぎる上に仕組みが複雑過ぎ。
ということで今回はそれぞれの詳細について解説する。
子供育て1人にかかる費用【750万円】
その前にそもそも子1人の独り立ちにどれくらいかかるの？って話なんだけど、大体750万円。
- 子育て費用 約1300万円
- 各種手当金 約550万円
子育て費用 1300万円の内訳
- 妊娠期 100万円
- 0歳～6歳 370万円
- 6歳～12歳 200万円
- 12歳～15歳 160万円
- 15歳～18歳 160万円
- 19歳～22歳 320万円
➡︎ 合計 1310万円
この1310万円は小中高は公立、大学は奨学金有りで国立大学に通った場合の金額。家庭ごとに変動の大きい娯楽費は含めてない。
つまり誕生日プレゼント無し。習い事無し。クリスマス？何それ？みたいな血も涙もない生活に耐えた上で国立大卒業。みたいな軍隊式育児が可能なら出費は1300万円くらいに収まる。らしい。
各種手当金550万円の内訳
一方、各種手当金550万円は自治体、健康保険、雇用保険から給付される手当金の合計額。
ちなみに子育て関連の手当金は種類が多い上に収入額、育休の期間、子供の人数、年齢によってもらえる金額が変動するマジクソ複雑仕様。
つまり手取りが多い人が最長期間で育休を取得すれば手当金の合計は550万円を超える。
とはいえ外れ値を見ても誰の参考にもならないから今回はあくまでも平均的な値で計算した。
2025年時点で利用可能な手当金一覧
脱線したから話を戻すけど、今回は妊娠から生後12ヶ月間の出費の話。
そんな子育て初期を乗り切るために準備されてる各種手当が下記。
読まなくても複雑なのは分かるし、その上で太線とか下線とかマジやってらんねぇ。ってなるんだけど、必要な所は説明するから安心してほしい。ここで説明したいのは2箇所。
- 育児休業給付金
- 出生時育児休業給付金
- 出生後休業支援給付金
- 育児時短就業給付金
- 出産手当金
- 出産育児一時金
- 児童手当金
- 妊婦・子育て家庭応援金
まず太字の2項目は2025年4月1日施行。
つまり執筆時点ではまだ使えないけど、時は確実に進むから気にせず進める。
次に着目したいのが下線部分の「育児休業給付金」。これがいわゆる育休手当って呼ばれてるやつ。
そしてこの育児休業給付金が最大1年間の休暇期間に加えて支給額も最も多い最大のパワーを兼ね備えた手当金なんだ。
「育児休業給付金」をどう使うかが肝
とはいえこれから少なくとも750万円を要する子育てに立ち向かう上、会社でもいろんな責任を負う夫が1年も会社休めるぅ？ってのが俺の考え。
俺が会社員時代だった頃にもし子が産まれて「会社を1年休める？」って自問してみたけど、いろんな意味で無理。
てことで今回は復職前提の共働き夫婦が子1人を育てる場合にかかる費用を妊娠期から生後1年間に絞って話を進める。つまりもし双子が生まれた時はこの限りじゃないって話。
俺が考えた育休取得例
そこで俺が考えた共働き夫婦の現実的な育児休暇取得例が下記。
つまり子供は生後1年を経過したあたりで保育園に入れる予定。
さらにこの時に適用される手当金の支給期間を記載するとこんな感じ。
手当金の内訳【合計330万円】
そして適用される全ての手当金とそれぞれの金額をまとめたのが下記。
- 妊婦・子育て家庭応援金 10万円
- 児童手当 1.5万円（毎月）
- 出産育児一時金 50万円
- 出産手当金 54万円
- 育児休業給付金 妻150万円 夫20万円
- 出生時育児休業給付金 夫20万円
- 出生後休業支援給付金 妻3万円 夫4万円
色々書いてるんだけど、まずはこれらの存在を知っていることが大事。それぞれの詳細は後述する。
まず上3つの手当金は休暇期間関係なく妊娠と出産に対して給付される。
逆に下4つは受給者の収入で変動する。今回は妻の月収を25万円、夫を30万円で想定した。
次に妻と夫がそれぞれ理解しておきたいことについて解説する。
妻の休暇は基本これ
まず妻の休暇は産前6週から子が1歳を迎える前日まで。
というのも出産手当金の支給対象が産前6週前からで、育児休業給付金の対象は子が1歳を迎える前日までだから。
これが基本。当然短くすることも可能。
後、2025年4月1日からは産後4週間の収入を80%まで引き上げれる「出生後休業支援給付金」が施行されることも忘れたくない。
夫は産後休暇を2週間確保できるか
問題は夫の休暇をどうするか。先述した通り会社を1年休むのは無理。
じゃあ何を基準にするかなんだけど、可能なら出産直後の休暇を2週間確保したい。
というのも妻の項目でも記載した「出生後休業支援給付金」は「出生時育児休業給付金」を最低2週間取得した場合に適応されるんだ。
ちなみにこの時の手当金からは社会保険料が引かれない。つまり実質手取り額とほぼ同じ金額がもらえる計算。
後、子1歳の誕生日からの育児休業は最長2ヶ月間取得可。重要なのは「子供が1歳を迎える日まで」に育児休業の取得を開始するってところ。（詳細：パパ・ママ育休プラス）
加えて、それぞれの手当金の給付元と概要をまとめた表は下記。
| 名称 | 給付元 | 対象 | 概要 |
| 妊婦・子育て家庭応援金 | 自治体 | 妻 | 10万円。自治体からの手当金（各地名称は違えど支給額は同じ） |
| 児童手当 | 自治体 | 子 | 0~3歳は月1.5万円。3~18歳は月1万円 |
| 出産育児一時金 | 協会けんぽ・国保 | 妻 | 50万円。入院出産費用を補填する手当金 |
| 出産手当金 | 協会けんぽのみ | 妻 | 産前6週、産後8週間の収入67%を補填する手当金。 |
| 育児休業給付金 | 雇用保険 | 妻夫 | 育休中の収入を補填する手当金。最初180日間は収入の67%以降は50%。 →夫婦での取得で休暇期間の延長可（パパママ育休プラス） |
| 出生時育児休業給付金 | 雇用保険 | 夫 | 産後8週間以内の最大4週間分の収入67%を補填するお金 |
| 出生後休業支援給付金 | 雇用保険 | 妻夫 | ↑に13%上乗せできる給付金（適用には最低14日間の取得が必要） |
まず手当金の申請方法について。給付元が自治体のものは役所申請。その他は基本会社を通して申請することになる。
後、上記に加えて2歳未満の子育て期間中の時短勤務10%を補填する「育児時短就業給付金」もある。
今回は生後1年間は自宅育児で、その後は子を保育園に預ける前提で話してるから計算には含めてない。
とはいえ復職後、時短勤務を要する場面は確実にあると思うから「育児時短就業給付金」も使うことになると思う。
妊娠から生後12ヶ月の収支表【時系列順】
そしてそれぞれの手当金の振り込み時期と、妊娠から生後12ヶ月の間に発生する出費を時系列形式でまとめたのがこれ。
出費項目を紫色。手当金を緑色に分けた。
ちなみに手当金は左側に全員が支給対象のもの、右側に会社員が支給対象のものを記載した。
手当金の詳細はすでに解説済みだから、ここでは出費項目について解説する。
出費項目は全部で5つ。
- 妊娠検査：1万円。妊娠してるかどうかの確認
- 妊婦検査：7万円。母体と胎児の健康状態を確認（1回5000円で通算14回実施）
- 出生前診断：10万円。胎児の発育や異常の有無を調べる検査。ここではNIPT検査（ダウン症候群、エドワーズ症候群、パトウ症候群）の費用を記載。
- 入院出産費（普通分娩）：65万円。出産するための入院代
- オムツミルク代：毎月1.5万円。文字通り
ちなみに出産までの各種検査代は、利用する医療機関と検査の選択肢によって価格が変動する。ここに書かれてあるのはあくまでも平均値。
出産までは貯金の切り崩し
ここで押さえておきたいのは1つ。出産までは基本貯金を切り崩すことになるってこと。
赤枠内の出費額から手当金を差し引くと28万円。
でもこれは入院出産費65万円の請求時に「直接支払制度」を使って出産育児一時金50万円を補填してもらった場合。
もし、直接支払制度の申請がうまく通らなかった場合、出産育児一時金の補填は数ヶ月後にズレるから最悪の場合を想定して最低でも90万円くらいは残高に蓄えとくのが無難。
ということで、以上が妊娠から生後12ヶ月の収支の話。
生後1歳までのワクチンは全部で15回
後、そう言えば俺がガキの頃、無数の予防接種を受けた記憶があるんだけどそれは今も同じ。（厚生労働省）
具体的に予防接種の種類は年齢別で区分けされてて、生後1歳までに接種が努力義務化されてるのは下記5種類で全15回。
- ロタウイルス：2〜3回
- ５種混合ワクチン：4回
- 肺炎球菌ワクチン：4回
- B型肝炎ワクチン：3回
- BCGワクチン：1回
つまり生後しばらくは定期的に子がギャン泣きするのを見守ることになる。
保育園はまず認可保育園の受け入れを祈ることになる
最後は保育園。
結論、英才教育目的でエリート保育園を選ばない限り、多くは比較的安価で自治体から許可を受けてる認可保育園を選ぶことになる。
ちなみに認可保育園は親の収入が少なかったり、共働き夫婦の様な育児状況に余裕がない家庭が優先的に受け入れ対象になる。とはいえこれは希望する保育園に受け入れ枠が残っていることが前提。
つまり保育園選びは認可保育園の受け入れを祈りつつ、ダメだったら認可外保育園を検討する流れになりそう。
「夫は仕事、女は家庭」
という事で今回は子作りに怯える自分を落ち着かせるために、妊娠から産後1年間にかかる収支をまとめた。
産後1年間の手当金が手厚いのはここまでで解説した通りだけど、まず手当金の給付を受けるためにはそれらの存在を知ることが大事。
加えて個人的には国際結婚ならではの苦悩とか、妊活中に薄毛治療薬を休薬しないといけないことでの薄毛の進行だったり心配事が尽きないのが正直なところではあるけど、それはまた別の話。
という事でひとまずこの記事が子作り童貞の参考になれば嬉しい。
ちなみに、このブログでは「健康ネタ」と「薄毛治療」について取り扱っていて、それぞれはカテゴリページでまとめています。（➡︎健康ネタ）（➡︎薄毛改善）
